システム開発工程における留意点(基本設計)

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前回は、要件定義における留意点について触れましたが、今回は基本設計における留意点です。

この段階に着手するには、要件定義(機能要件、処理要件)が明確になっていなければなりません。

スクラッチで一から開発するシステムであれば尚更、パッケージをカスタマイズして開発するシステムの場合でも、Fit&Gapを必ずやるはずです。

要するに、システム化したいこと(システム化の範囲)がハッキリしているからこそ、この工程へ駒を進めることができると言う事に留意すべきです。

当然ながら、やりたい事がハッキリしないままこの工程に進んだらなかなか仕様が確定しませんので、スケジュールや費用に影響が出てきてもおかしくはありません。

『要件確定』と『仕様確定』とは違うと言う事を認識しておいたほうが良いでしょう。

『何をしたいのか』と『どの様に実現するのか』と言葉を置き換えれば一目瞭然です。

※『何をしたいのか』 ⇒ これはユーザ企業主導

※『どの様に実現するのか』 ⇒ これはベンダー企業主導

それでは、基本設計段階において、ユーザ企業はどの様なことに留意すべきかを考えて見たいと思います。

この工程から、基本的にはベンダー主導でプロジェクトが進行する事となります。

即ち、ベンダーがユーザ企業の要求事項をどれだけ正確に理解しているかと言う事と、ベンダーのシステム設計力が今後のシステム化の成否に大きく影響すると言う事です。

本音を言うと、ベンダーと言うよりも、担当するベンダーのPMやSEの力量に掛かっています。

よって、PMやSEの力量を判断するのも留意点の一つではあるのですが、システム開発に精通した人がユーザ企業に居なければ、それを見抜くのはハッキリ言って困難な事でしょう。

プロジェクトの始まりにベンダーからプロジェクト体制が示されるはずですので、その際にプロジェクトの中心人物となるPMやSEの過去の実績(特に設計工程にどれだけ関与した経験があるか)を確認すべきです。

また、基本設計書の記載内容についてはベンダーによって違いますので、まずは基本設計書の目次を提示してもらいましょう。

そうする事で、この基本設計工程をどの様に段取りし、推進していくつもりかを確認する事ができます。

とは言っても、システム開発に精通していなければ、目次と言えども精査することは出来ませんので、後程、基本設計書に記載する事項について、ほんの一例ですが挙げてみます。

システム開発の方法論は、システムの種類(基幹系業務システムやECシステムなど)によって最適な方法を選ぶべきですが、方法論についてちょっと勘違いしていると思えるPMやSEと遭遇する事があります。

特に危惧するのが、ユーザが目にする画面や帳票の設計に力点を置いて、その裏の仕掛けを後回しにしてしまうやり方です。

そのやり方をプロトタイピングと主張するベンダーもありますが、チョッと待ってください!

ユーザが直接操作する画面や帳票から仕様を詰めていけば、ユーザも理解しやすいだろうとの 『気遣い』 なのかも知れませんが、システム全体の基本コンセプトを固めず(合意せず)、部分的な目に見える範囲だけを進めてしまっても、結局は全体的な整合性が取れずに、設計の後戻りとなる事が多いはずです。

どの様な方法論であっても、システムの基本コンセプトを明確にする基本設計工程によりユーザ企業の合意を取るべきであり、基本設計書として残すべきです。

そもそも、基本設計をどの様に捉えておりますか。

簡単に言ってしまえば、システム全体がどの様に組み立てられるのかを明確にするものです。

更に、基本設計は要件定義との関連性を保ち、ユーザにとって意味のあるものにしなければなりません。

システム開発に精通したユーザであれば、技術的な視点での設計書でも理解は出来るでしょう。

しかし、システム開発に精通していないユーザの場合は、業務と関連付いた設計書(要件定義との関連付け)でなければ、理解する事が困難でしょう。

後になって読み返しても『意味の分かる』基本設計書にする事が肝要であり、ベンダーには基本設計書を要請するようにしましょう。

基本設計に記載する事項について挙げてみます。

一例ですのでこれが絶対と言う事ではありませんが、少なくともこの位は基本設計書に記載すべきでしょう。

(1)目的
(2)機能要件
(3)性能要件
(4)目指す効果
(5)対象業務
(6)対象部門
(7)対象データ
(8)機器構成図
(9)ネットワーク構成図
(10)システム構成図
(11)機能構成図
(12)機能展開図
(13)処理要件
(14)処理概要
(15)画面イメージ
(16)帳票イメージ
(17)データベース構成
など

システムの種類や詳細設計との兼ね合いもあるでしょうから、ベンダーとよく相談し、基本設計書の記載内容を決定するようにしましょう。

当社は、顧客の立場に立ち、IT化・システム化戦略の企画・立案および推進、課題解決をご支援させていただいておりますので、お悩み事やお困り事をお持ちのユーザ企業様、お気軽にご相談ください。